さぁ みんなで語り合おう

在日特権を見直そう

拙宅にあるテレビうち、2台が薄型デジタルテレビに移行しました。

そのデジタルテレビで放送される映像と音響には、ただただ驚くばかりです。

本当に美しく、迫力もあります。また、WEBにそのテレビをつなぐと、いろいろなことができて、面白い。

さて、2011年の 7月から、日本もアナログ放送が終了します。そうすると、使用しているアナログテレビは映らなくなるので、デジタルテレビに買い換えるか、デジタルチューナー購入して従来のアナログテレビにつなげなければなりません。

そこで、総務省は、貧困層に対して、デジタル放送に移行するための助成を検討しているようです。

しかし、そこでちょっと待って欲しいのです。

それは、在日特権を乱用している人たちに対する対応を見直して欲しいのです。

そこで、その説明をしたいと思います。

日本の国籍を持たない、いわゆる在日外国人に対して、政府は手厚い手当てを続けています。

特に、朝鮮や韓国の人たちに対しては、最初は戦争補償という色合いが強かった在日外国人の保護政策でした。しかし、最近では日本政府が低所得に対する手厚い保護の政策をしていることを利用して、「在日」たちは、生活保護措置をしている各種制度を利用しています。そうすることによって「在日」外国人らは、義務を逃れたり、お金を得ることができるのですね。

そうして、「在日」はろくに働かないで、日本のインフラを享受しています。

その一つが、NHKの受信料の免除です。

NHKは低所得者に対しては、受信料を減免しているのですが、在日外国人らはその制度を利用して、受信料を払わないで、NHKの放送を合法的に見ています。

なぜ、そんなことができるのかというと、彼らは国籍を持たないので、所得の申告を免れることができるのです。つまり、所得が十分にあるのに、低所得者としての減免措置を受けているのです。

しかも、NHKは韓流を理由に、かの国の番組を購入して、無料で在日韓国・朝鮮人に対して母国の番組を提供しているのです。

そうしたNHKの姿勢に対して、まっとうに受信料を支払っている日本の国民は、強い抗議の姿勢を示しています。

今回、放送のデジタル化に伴い、こうした在日特権を見直すべきだと思います。

そのためにも、低所得者層については、キチンと調査して、不良外国人を排除して、日本人に対してだけ日本国からの保護を受けるようにすべきでしょう。